リフォームプロ ニュースリリース
中古を買ってリフォームしよう
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ＴＨＥ２１（ＰＨＰ研究所出版） 仕事に使える「エコの教科書」 に取材掲載されました
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ＥＣＯ ＴＨＥ２１
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取材風景
別冊 住まいの設計 ｒｅｌｉｆｅ＋（リライフプラス）
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別冊 住まいの設計
中古マンション×リフォーム
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リフォーム会社を選ぶ本（首都圏版） ２０１１／１月発売
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リフォーム会社を選ぶ本
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雑誌「中古を買ってリフォームしよう」 ２０１０年 Autumn に掲載
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中古を買ってリフォームしよう
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雑誌「中古を買ってリフォームしよう」 ２０１０年 Spring に掲載
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環境への取り組み
神奈川県のリフォーム会社 初のカーボンニュートラル企業へ
2008年3月28日、弊社リフォームプロは、オフィスを完全にカーボンオフセットし、 カーボンニュートラルな企業へ。 有限会社リフォームプロ（神奈川県川崎市、代表：阿部悌二 http://www.reform-pro.jp/）は、 同社のオフィスで利用する１年分のエネルギー（電気代、ガス代、水道代）から発生するCo2 の排出を、「カーボンオフセットハウスネットワーク」を利用して、相殺したことをご報告いたします。 リフォームプロが払っている水道光熱費から、オフィスの維持にために発生している二酸化炭素 量を計測して、これを二酸化炭素排出権を買うことで相殺して、結果としてこれから一年間二酸 化炭素排出ゼロ、つまりカーボンニュートラルな状態になりました。 排出権は、カーボンオフセット・プロバイダーのジーコンシャス社から購入しました。 ■Co2排出権購入の概要 ＜カーボンオフセットの対象＞
オフィスで発生する光熱費（電気、ガス、水道） 2008年3月〜2009年2月 ＜相殺（オフセット）したCo2の量＞
４．２トン ＜カーボンオフセットソース＞
京都議定書で定められたCDM（クリーン開発メカニズム）に基づき、国連が認証した CO2排出権と相殺。 この相殺分は、京都議定書マイナス6％分に参入されます。 【用語解説】 ■カーボンオフセット
カーボンオフセット（carbon offset）とは、人間の経済活動や生活などを通して「ある場所」で排出された 二酸化炭素などの温室効果ガスを、植林・森林保護・クリーンエネルギー事業などによって「他の場所」 で直接的、間接的に吸収しようとする考え方や活動の総称である。発生してしまった二酸化炭素の量を 何らかの方法で相殺し、二酸化炭素の排出を実質ゼロに近づけようという発想がこれら活動の根底には 存在する。 「カーボンオフセット」という用語も「二酸化炭素（カーボンダイオキサイド：carbon dioxide）を相殺する （オフセット：offset）」に由来している。 ■カーボンニュートラル
中立なので「環境中の炭素循環量に対して中立」となる。何かを生産したり、一連の人為的活動を行った際に、 排出される二酸化炭素と吸収される二酸化炭素が同じ量である、という概念。 |
カーボンオフセットとは？
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個人や企業、イベントなどから排出されるCO2をオフセット（相殺）し、地球環境的には 中立（ニュートラル）状態に戻すという考え方です。 今、我々日本人は平均して、約10トンの二酸化炭素を排出している計算になります。 自家用車、出張で使う飛行機、電力消費などが主なCO2排出のソースですが、これは世界平均の約二倍の量です。 また、我々が消費する製品も、原料から製造、流通に至るまでエネルギーを消費していますので、CO2排出量に |
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節電やエコ・ドライブなど、ひとりひとりの省エネ努力ももちろん大事ですが、 これからはそれに加えて、自主的に二酸化炭素排出分を意識して、それを「相殺」する プログラムを通じて、二酸化炭素排出量を抑制することが個人にも求められています。 オフセットする方法には、植林や排出権、グリーンエネルギーなどの使用があります。 特に、京都議定書の第一次実行期間が2008年から始まる日本では、その削減量に 参入することができる排出権とのオフセットに注目が集まっています。 今後、製造過程や流通過程で排出するCO2をオフセットした製品、機材の運搬や 電力使用や、観客の交通手段を計算し、オフセットしたコンサートやイベントなど、 様々なカーボンオフセットへの取り組みが発表される予定です。 グリーンウェディングなども盛んになっていくことでしょう。 |
■カーボンニュートラル
直訳すればカーボンは炭素、ニュートラルは中立なので「環境中の炭素循環量に
対して中立」となる。何かを生産したり、一連の人為的活動を行った際に、
排出される二酸化炭素と吸収される二酸化炭素が同じ量である、という概念。
■グリーンマーケティング
活動を行わなければならないとする考え方。
エコマーケティングと呼ばれることが多い。具体的には、有害物質の排除、ゴ
ミの削減、物流の効率化、リサイクル可能な仕組みの構築などへの取り組み
があげられる。環境マーケティングとも呼ばれる。
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